来客の生活範囲を調査して物件を決めよう
2019年05月28日
飲食店を開業する際は、立地や最寄り駅の特徴、賃料や間取りなど、さまざまなことを考慮して物件を決めます。
ただ物件を決める際に、“来客の生活範囲”を調査することも非常に重要です。
今回は、来客の生活範囲の調査方法、そして来客の生活範囲を調査して物件を決めることの利点などを解説します。
○そもそも、“来客の生活範囲”って何？
来客の生活範囲とは、その飲食店のターゲットとなる客層が生活している範囲のことを言います。
また来客の生活範囲は、どんなエリアで、どんな業種、業態の飲食店を開業するかによってかなり違いが出てきます。
例えば、住宅街にカフェを開業する場合、来客の生活範囲は非常に狭いことが予想されます。
住宅地に住む方が、主なターゲットとなるためです。
逆に郊外の駐車場付物件でファミリーレストランを開業する場合、来客の生活範囲はとても広くなります。
車で来客するファミリー層が主なターゲットとなるためですね。
また一風変わったコンセプトの飲食店を経営するのであれば、遠方から訪れる来客もターゲットになるため、来客の生活範囲は広くなると考えることができます。
○来客の生活範囲の調査方法について
来客の生活範囲の調査は、まず自身がオープンする飲食店の主なターゲットについて考えるところから始まります。
また主なターゲットが決まったら、それらのターゲットが徒歩で来店するのか、電車で来店するのか、車で来店するのかについて考えます。
来店の手段がわかったら、最後に来店にかかる時間について考えましょう。
ここまで考えることで、“徒歩5分圏内”、“電車で2駅圏内”、“車で20分圏内”という風に、来客の生活範囲を明確にすることができます。
○ライバル店について把握することも大切
来客の生活範囲を明確にするだけでなく、ライバル店について把握することも大切です。
ライバル店として選ぶ店舗には、業態が似ている店舗、または利用の動機が似ている店舗が挙げられます。
例えば、和の雰囲気を前面に押し出したカフェを開業させるのであれば、同じようにゆったりくつろげる雰囲気のカフェ、SNS映えを狙った商品を提供しているカフェなどをライバル店とします。
また利用の動機が似ている店舗には、同業態しか該当しないとは限りません。
例えば利用の動機が“お酒を楽しみたい”というものであれば、居酒屋だけでなくアルコールが多いレストランなどもライバル店に含まれます。
このようにライバル店を選んだ後は、そのライバル店の客層や客単価、来客状況などのデータを集め、これから開業する飲食店の経営に活かします。
○来客の生活範囲を調査して物件を決めることの利点
経営戦略が立てやすくなる
来客の生活範囲を調査してから物件を決めることで、経営戦略が立てやすくなります。
例えば来客の生活範囲が狭く、なおかつ中高年層が多いとわかっている場合、ウェブサービスだけでなく、新聞の折り込みチラシなども活用するなど、的確な集客戦略が立てられます。
メニューやサービスの工夫がしやすくなる
来客の生活範囲を調査してから物件を決めることで、飲食店におけるメニュー、サービスの工夫がしやすくなります。
メニューの名前や値段設定、または割引券などの詳細を、来客層と生活範囲に応じて決めることができます。
立地が悪くても成功する可能性がある
来客の生活範囲を調査してから物件を決めることで、立地が悪くても飲食店の経営が成功する可能性があります。
例えば、来客が絶えない秘境にあるレストランなどは、典型的な成功例です。
○まとめ
来客の生活範囲についてさまざまなことを解説しましたが、いかがでしたか？
冒頭でも触れたように、飲食店の開業に伴う物件選びでは、さまざまなことを考慮しますが、長く飲食店の経営を継続したいのであれば、やはり来客の生活範囲の調査は必須です。
逆に来客の生活範囲の調査しない場合、良い立地に飲食店を開業できたとしても、次第に経営は苦しくなる可能性が高いです。
